人手不足で会社が回らないときの解決方法/介護施設が検討したい5つの対策

2026年09月08日

こんにちは。才武給食です。

介護施設では、職員だけでなく厨房で働く調理スタッフの人手不足も大きな課題となっています。

「調理スタッフがなかなか採用できない」
「急な欠勤があると厨房が回らない」
「少ない人数で何とか給食業務を続けている」

このようなお悩みを抱えている施設様も多いのではないでしょうか。

給食は毎日欠かすことのできない業務だからこそ、人手不足が続くと職員の負担が増え、安定した食事提供にも影響する可能性があります。

今回は、介護施設で給食業務の人手不足に悩んでいる場合に検討したい5つの方法をご紹介します。

1. 厨房業務そのものを見直す

人手不足を解決するために、まず確認したいのが「現在の厨房業務にどれだけの人員と時間が必要なのか」という点です。

厨房では、調理だけでなく

など、さまざまな業務が発生します。

まずは現在の業務を整理し、時間のかかっている作業や、効率化できる工程がないかを確認してみましょう。

「人を増やす」だけではなく、「業務を減らす」という視点も重要です。

厨房スタッフの負担を軽減するためには、調理工程を減らすことも有効です。

例えば、食材の仕込みや調理など、時間のかかる工程を外部サービスなどで補うことで、厨房で必要となる作業を減らせる場合があります。

すべての工程を自施設で行う必要があるのかを見直すことも、人手不足対策の一つです。

人手不足対策として選択肢になるのが、完調品（完全調理品）の導入です。

完調品とは、あらかじめ調理された食事を施設へ届け、施設側では再加熱や盛り付けなどを行って提供する方法です。

調理工程を大幅に減らせるため、施設によっては厨房スタッフの負担軽減につながります。

特に、

といった施設では、検討する価値があります。

ただし、対応できる食形態や提供方法などはサービスによって異なるため、導入前に確認することが大切です。

自施設で厨房スタッフを確保することが難しい場合は、厨房業務を給食会社へ委託する方法もあります。

厨房業務を専門会社へ委託することで、調理業務だけでなく、契約内容によっては献立作成や食材管理なども任せることができます。

一方で、厨房委託の場合は給食会社側でも調理スタッフの確保が必要になります。

そのため、委託先を選ぶ際には、料金だけでなく、人員体制や欠員が発生した場合の対応なども確認しておくことが重要です。

調理すること自体が難しい場合には、施設外で調理された食事を届けてもらう方法もあります。

例えば、介護施設向けの弁当・配食サービスを利用することで、施設内での調理工程を大幅に減らすことができます。

施設側では、届いた食事を配膳するなど、必要な業務に集中できます。

特に、

といった場合には、一つの選択肢になります。

ただし、施設の設備や提供方法、必要な食形態などによって適したサービスは異なります。

ここまでご紹介したように、介護施設の給食運営にはさまざまな方法があります。